物価高や旅行代金の上昇により、国内旅行をためらう動きが見られる中、人々の旅行意向や検討行動にはどのような変化が起きているのでしょうか。じゃらんリサーチセンターでは、国内旅行をめぐる検討プロセスや意識を把握するため、「国内旅行検討プロセス・意識調査」を実施しました。
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- 国内旅行需要の“いま”を読み解く「国内旅行検討プロセス・意識調査」
- (2026年6月10日発表)
【要約】
調査では、旅行に行く人・行かない人の違いや、旅行を検討しながらも実施に至らない理由を、世代や価値観の違いから分析。直近で旅行をしていない層の中にも、条件が整えば動きうる旅行意向層が存在することが見えてきました。国内旅行需要の“いま”を読み解き、潜在需要を取り込むための視点を紹介します。
■調査結果のハイライト1.直近1年以内に旅行していない人の中にも、旅行意向層は35.9%存在
国内宿泊旅行の実施状況をもとに旅行レベルを分類したところ、「毎年旅行」は36.5%、「1年以内旅行&数年に1回旅行」は10.3%でした。
一方で、直近1年以内に旅行していないものの旅行意向がある層は35.9%となり、非旅行者の中にも、条件次第で動きうる潜在需要が存在することが分かりました。
2.旅行頻度低下の主な理由は、旅行代金高騰・物価高などの金銭面
2023年頃と比べて国内宿泊旅行の頻度が「減っている」人は16.5%で、「増えている」13.6%を上回りました。
旅行頻度が減った理由では、「旅行代金が高くなり、旅費を出しづらくなった」37.4%、「物価高や収入面の影響で、旅行に回す余裕が減った」36.6%が上位となり、 旅行需要を動かすうえで金銭面への対応が重要であることがうかがえます。
3.お得感・手軽さ・自分にフィット感のある提案が、旅行意欲を高めるきっかけに
旅行先の決定に影響することとしては、「お得感がある旅情報を知る」27.0%、 「魅力的な旅行プランがある」26.8%、「一緒に旅行したい人がいる・周囲の人に誘われる」26.2%が上位となりました。
また、旅行意欲が高まる旅行プランでは、「宿や交通の手配が簡単にすむ旅行プラン」が26.3%で最多となり、価格対応だけでなく、 検討・手配の負担を軽くすることや、好みに合った提案を行うことも需要喚起のポイントになりそうです。
調査の解説セミナー
JRC共創ラボ2026 観光需要の読み方、動かし方
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「国内旅行検討プロセス・意識調査2026」(リクルートじゃらんリサーチセンター調べ)
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