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観光産業がさらに発展するよう、消費者の需要創造や地域の魅力アップを
目指した調査・実証実験を多数行っております。

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「関心がない人」は2割に迫る! 旅の「贅沢化」リスクとは?『じゃらん宿泊旅調査2017』に みる“動かない層” “動く層”

約1万5000人を対象とした大規模国内旅行調査である『じゃらん宿泊旅行調査』。今回は2016年4月〜2017年3月の旅行を対象とした調査の結果をご報告するとともに、旅に関心のある層、ない層に分けた設問から、業界としてアプローチするべき層を考えてみたい。

「とーりまかし」vol.49(2017年9月号)

062

地域の住人と都市の住人が 対等な関係で歴史を創っていく新たな地方創生のアプローチ コクリ!2.0

私たちじゃらんリサーチセンター(JRC)は、2011年から「地域コ・クリエーション研究」(旧・地域イノベーション研究)を行ってきた。現在は「コクリ!プロジェクト」と名前を変え、さらに2016年末からは「コクリ!2.0」に進化を遂げている。その研究の最前線を紹介する。

「とーりまかし」vol.49(2017年9月号)

061

愛されニッポンの課題はコミュニケーション?『インバウンド対応満足度調査』にみるインバウンドのNEXT STEP

JNTOの発表によれば、2016年の訪日外国人数は前年比21.8%増の2403万9000人(推計値)。国を挙げての誘客の努力が実を結び、受け入れ実績も積み上がった今、送客先も国内各地に広がりつつあり、地域にとってはまさにこれからが正念場ともいえる。地域は訪日外国人客に何を提供できるのか? NEXT STEPとしてのインバウンド対応を考えてみたい。

「とーりまかし」vol.47(2017年3月号)

060

じゃらん人気温泉地ランキング2017 11年連続“選ばれる温泉地”葛藤の一年を追う復活の箱根

今年で11回目を迎える「じゃらん人気温泉地ランキング」。全国1万1713人のじゃらんnet会員が投票し、各ランキングが決定した。全国人気温泉地のトップには、またしても箱根が選ばれ、その地位を不動のものとした。「噴火」という、初めての大きな試練を乗り越え復活した、箱根の一年とはどのようなものだったのか。

「とーりまかし」vol.47(2017年3月号)

059

『じゃらん宿泊旅行調査2016』ほか各種データで徹底検証 ニッポン人の旅行 2016

『じゃらん宿泊旅行調査』は、毎年1万5000人の国内宿泊旅行者を対象にじゃらんリサーチセンター(JRC)が行っている大規模な国内旅行市場動向調査。その最新の調査結果を紹介するとともに、他のさまざまな統計データも活用しながら、国内旅行市場をめぐるさまざまな事情を読み解いていく。

「とーりまかし」vol.45(2016年9月号)

058

共創(コ・クリエーション)を広めるフェーズへ「コクリ!プロジェクト」最新レポート

私たちじゃらんリサーチセンター(JRC)は、2011年から「地域コ・クリエーション研究」(旧・地域イノベーション研究)を行ってきた。現在は、「コクリ!プロジェクト」を新たに立ち上げ、コ・クリエーション文化を広める活動を推進している。その最新情報をお伝えする。

「とーりまかし」vol.44(2016年6月号)

057

10連覇の箱根温泉、 躍進する東北・北陸勢… 選ばれる温泉地2016

今年で10回目となる「じゃらん人気温泉地ランキング」。全国1万2062人を対象にした調査が物語るのは日本各地に点在する331カ所の温泉地のリアルな状況だ。最新のデータの分析から“選ばれる温泉地”を読み解く。

「とーりまかし」vol.43(2016年3月号)

056

「宿泊」「交通」に続く、次なる領域とは?遊び・体験の潜在力

インターネットの普及により、大きく変化する旅行者の消費行動。宿泊や交通のオンライン予約はすでに常識だが、現地での体験型観光はどうか。ようやく動き始めた体験型観光オンライン予約の現在地と未来を探る。

「とーりまかし」vol.42(2015年12月号)

055

ここまで分かる!使える観光ビッグデータのトリセツ

移動中のスマートフォンが発する情報は、旅行者の「行動」が分かる貴重なデータの宝庫。今、各業界で「ビッグデータ」と呼ばれるこうしたデータの分析、活用が進みつつある。本特集では観光に関するビッグデータ分析の現在と、地域戦略への活用事例を幅広くご紹介。今後ますます求められる、客観的で合理的な戦略作りのヒントにしていただきたい。

「とーりまかし」vol.42(2015年12月号)

054

地域のPDCAサイクル事例を通じて学ぶ周遊促進×消費アップ策の現在形と未来形

宿泊旅行市場全体が縮小傾向にある今、観光で地域経済を活性化するには、一人ひとりの旅行者により多く消費してもらうという視点が欠かせない。そのために地域がするべきことは何なのか? 地域消費額アップのために必ず「やるべきこと」と、ICT技術が発展した今だからこそできる「今後の可能性」をみていこう。

「とーりまかし」vol.40(2015年6月号)